リフォーム資金は住宅ローンに上乗せできる?賢く借りる方法を紹介!

住宅ローンの返済中に、リフォームが必要になった経験はありませんか?「リフォームしたいけど、まとまったお金がない…」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。そんな時に役立つのが、住宅ローンの借り換えです。実は、住宅ローンの借り換えの際に、リフォーム費用を上乗せできる場合があります。この記事では、住宅ローンにリフォーム費用を上乗せできるケースや、そのメリット・デメリット、注意点などを詳しく解説します。賢くリフォーム資金を調達する方法を知って、快適な住まいを実現しましょう。

リフォーム資金を住宅ローンに上乗せできるケースとは?

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せできるケースは、大きく3つあります。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。

住宅ローン借り換え時にリフォーム費用を上乗せできるケース

住宅ローンの借り換えを行う際に、リフォーム費用を上乗せできるケースです。リフォームローンよりも、住宅ローンの金利が低い場合が多く、お得に資金を調達できます。

  • 例:住宅ローンの残債が1,500万円で、リフォーム費用が100万円の場合、住宅ローン借り換え時にリフォーム費用100万円を上乗せして、1,600万円の住宅ローンを借り換えることができます。

住宅ローン借り換えは、金利が低い時期に行うことで、大幅な返済額の削減も見込めます。リフォーム資金をまとめて借りることができるので、資金計画も立てやすくなります。また、リフォームローンを別途組む必要がないため、手続きが簡素化され、時間や手間も削減できます。

リフォームローンを利用して住宅ローンに組み込むケース

リフォームローンを組み、その資金を住宅ローンに組み込むケースです。住宅ローンの借り換えと同時に、リフォームローンも組み直すことで、住宅ローンの低い金利でリフォーム資金を借りることができます。

  • 例:住宅ローンの残債が2,000万円で、リフォーム費用が500万円の場合、住宅ローン借り換え時にリフォーム費用500万円を上乗せして、2,500万円の住宅ローンを借り換えることができます。

リフォームローンを住宅ローンに組み込むことで、リフォームローンよりも低金利で借りられる可能性があります。また、返済期間も住宅ローンの返済期間に合わせることができるため、長期にわたって返済できます。ただし、住宅ローンにリフォームローンを組み込むことができるかどうかは、金融機関によって異なります。事前に問い合わせて確認しておきましょう。

住宅ローンの追加融資でリフォーム資金を借りるケース

住宅ローンを組んだ金融機関に、リフォーム資金の追加融資を申し込むケースです。追加融資は、住宅ローンの返済状況や収入などの審査を通る必要があります。住宅ローンの追加融資は、借り換えと比べて手続きが簡単で、短期間で資金を調達できるメリットがあります。しかし、追加融資が受けられるかどうかは、金融機関によって異なるため、事前に問い合わせて確認しておきましょう。

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せするメリットとデメリット

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せすることには、メリットとデメリットがあります。それぞれのメリットとデメリットを理解した上で、検討するようにしましょう。

メリット:金利負担が軽減できる可能性がある

リフォームローンよりも、住宅ローンの金利が低い場合が多いです。住宅ローンにリフォーム資金を上乗せして借り換えることで、金利負担を軽減できます。

メリット:返済期間が延びる可能性がある

リフォームローンの返済期間は、一般的に10年程度です。住宅ローンにリフォーム資金を上乗せして借り換えることで、住宅ローンの返済期間に合わせて、長期にわたって返済することができます。

デメリット:審査が厳しくなる可能性がある

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せして借り換える場合は、借入額が増えるため、審査が厳しくなる可能性があります。特に、他のローンを抱えている場合や、収入が不安定な場合は、審査に通らない可能性も考えられます。審査に通るように、事前にしっかりと準備をしておきましょう。

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せする際の注意点

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せする際には、いくつかの注意点を理解しておく必要があります。以下に、重要な注意点を3つご紹介します。

住宅ローン控除の対象が変わることがある

住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して住宅を購入した場合に、一定の条件を満たすことで、所得税が控除される制度です。住宅ローンにリフォーム費用を上乗せして借り換える場合、住宅ローン控除の対象が変わることがあります。

住宅ローン控除は、住宅を購入した年に居住を開始し、一定期間の間、適用されます。住宅ローンを借り換えてリフォーム資金を上乗せした場合、借り換え後の住宅ローンは、住宅ローン控除の対象外となる場合があります。詳しくは以下の点を確認しましょう。

  • 借り換えた住宅ローンが「当初の住宅ローンの返済のためのものであること」
  • 借り換えた住宅ローンが「10年以上の償還期間であるなど、住宅ローン控除の対象となる要件を満たしていること」

住宅ローン控除の適用については、個別のケースで結論が異なるため、税理士や税務署に相談するようにしましょう。

団体信用生命保険の適用範囲が変わる可能性がある

団体信用生命保険(団信)は、住宅ローンの契約者が亡くなった場合、または所定の高度障害状態になった場合に、ローンの残債が保証される保険です。住宅ローンにリフォーム資金を上乗せして借り換える場合、団体信用生命保険の適用範囲が変わる可能性があります。

住宅ローンの借り換えに伴い、新しい団体信用生命保険に加入する必要があります。新しい団信では、借り換え前の団信とは条件が異なる場合があり、保障内容や適用範囲が変更になる可能性があります。

団信の変更は、住宅ローンの借り換えの際に、事前に金融機関から説明を受けられます。新しい団信の保障内容や適用範囲について、しっかりと確認するようにしましょう。

返済計画を見直す必要がある

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せして借り換える場合、借入額が増えるため、返済計画を見直す必要があります。返済期間が長くなれば、返済額は減りますが、総返済額は増えます。返済期間が短くなれば、返済額は増えますが、総返済額は減ります。ご自身の収入やライフプランに合わせて、無理のない返済計画を立てるようにしましょう。

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せできる金融機関

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せできる金融機関は、いくつかあります。代表的な金融機関を2つご紹介します。

りそな銀行:借り換えローン(リフォーム資金セット型)

りそな銀行の「借り換えローン(リフォーム資金セット型)」は、住宅ローンの借り換えと同時に、リフォーム費用を上乗せして借り入れられる商品です。リフォーム資金を住宅ローンと同じ金利で借りられるので、お得に資金を調達できます。また、りそな銀行は、独自の団信保障「団信革命」も用意しています。「団信革命」は、病気やケガによる特定の状態や要介護状態に該当したときに、住宅ローン残高が無料になる保障です。返済中のさまざまなリスクに備えられるので、民間保険代わりとして加入するのも良いでしょう。

楽天銀行:住宅ローン

楽天銀行の住宅ローンは、リフォーム資金を組み込んで借り換えをすることができます。また、諸費用の一部を借り入れに含めることも可能です。楽天銀行の住宅ローンは、金利が低いうえに融資事務手数料も一律33万円と安くなっているため、諸費用を抑えやすいことも特徴となっています。楽天銀行の住宅ローンの団信には、「全疾病特約」が無料で付帯されるというメリットがあります。これは、すべての病気やケガを対象とするという手厚い保障です。さらに、夫婦連帯債務で借り入れする場合には、金利を0.2%上乗せすることで「夫婦連生団体信用生命保険」を利用することもできます。夫婦連生団信は、夫婦のどちらかに万一のことがあっても住宅ローン残高が100%保障されるので、共働き夫婦にとって必須の団信保障といえます。

その他:各金融機関のホームページで確認

住宅ローンにリフォーム資金を上乗せできる金融機関は、他にもたくさんあります。具体的な商品内容や金利、審査条件などは、各金融機関のホームページで確認するようにしましょう。

まとめ

住宅ローンの借り換えは、金利が低い時期に行うことで、大幅な返済額の削減も見込めます。リフォーム資金をまとめて借りることができるので、資金計画も立てやすくなります。また、リフォームローンを別途組む必要がないため、手続きが簡素化され、時間や手間も削減できます。住宅ローンにリフォーム費用を上乗せできるかどうかは、金融機関によって異なります。事前に問い合わせて確認しておきましょう。今回の記事が、リフォーム資金の調達方法の検討に役立てば幸いです。